3 年前に辞めた営業の元社員から「もう一度働けませんか」と連絡が来た。仕事ぶりは知っているし、すぐにでも来てほしい。ただ、給与はいくらにするのか、面接はするのか、残っている社員にどう伝えるのか。前例が無いので、だれも決められない。アルムナイ採用を考え始める会社の多くは、こういう 1 件から始まります。
私たちの考えを先に書きます。アルムナイ採用は「辞めた人に声をかける制度」ではありません。うまくいくかどうかは、戻ってくる人より、残っている社員の側で決まります。処遇と選考のルールを先に決め、辞めた理由がいまどう変わったかを元社員に伝えられる会社だけが、この採用を続けられます。
アルムナイ採用とは? 出戻り採用・カムバック採用との違い
アルムナイ採用とは、自社を一度退職した元社員を、もう一度社員として採用することです。アルムナイ(alumni)は英語で「卒業生」のことで、人事の世界では退職者を指します。
「出戻り採用」「カムバック採用」「再雇用」も、指しているものはほぼ同じです。違いが出るのは言葉の温度で、「出戻り」には戻る側が気まずさを感じる響きがあるため、制度の名前としては「アルムナイ」や「カムバック」を使う会社が増えています。定年後の再雇用(継続雇用)とは別のもので、この記事では扱いません。
似た言葉に「アルムナイネットワーク」があります。退職者と会社、退職者どうしがつながり続けるための場(メールの配信、交流会、専用のサイトなど)のことで、採用はその使い道の 1 つです。中小企業がいきなりネットワークを作る必要はありません。最初は、辞める人に「戻ってきてもいい」と伝え、連絡の取り方を決めておくだけで足ります。
中途採用をしている企業の 43.6% が、すでにアルムナイ採用を実施している
マイナビが 2026 年 4 月に企業 849 社に聞いた調査では、アルムナイ採用を「現在実施している」企業は 43.6%、「実施していないが今後検討している」が 28.6% でした[1]。2024 年 1 月の同じ調査では 40.9% だったので、少しずつ広がっています[2]。
ただし、会社の規模で差があります。従業員 301 名以上では 55.4% が実施しているのに対し、50 名以下では 24.0% にとどまり、「今後も検討予定はない」が 37.1% でした[1]。小さな会社ほど、まだ制度として持っていないことが分かります。
実施した企業が良かったと答えたのは、「即戦力として活躍してくれたこと」52.2%、「採用・育成コストを削減できたこと」43.8%、「数的な人材不足が解消できたこと」43.0% でした[1]。仕事の進め方も社内の人も知っている人なので、入社後の立ち上がりが早いのは想像どおりです。私たちが注目したいのは 4 位の「採用ミスマッチのリスク軽減ができた」38.1% のほうです。お互いに相手を知ったうえで選び直すので、入社後に「思っていたのと違う」が起きにくい。中小企業の中途採用でいちばん痛いのは、まさにこのずれです。
つまずくのは、戻ってくる人より、残っている社員の側
同じ調査で、アルムナイ採用の課題を聞いた結果の 1 位は「既存社員との処遇差に対する不満の発生」41.1% でした[1]。戻ってきた人の問題ではなく、迎える側の問題が上位に並んでいます。
数値を表で見る
| アルムナイ採用の課題や問題点 | 割合 |
|---|---|
| 既存社員との処遇差に対する不満の発生 | 41.1% |
| 既存社員が退職するハードルの低下 | 35.9% |
| 既存社員との人間関係トラブル | 34.6% |
| 再雇用の採用基準設定 | 34.1% |
| 早期の再退職の発生 | 29.7% |
| 情報漏えいの発生リスク | 29.5% |
処遇差の不満は、こういう形で出ます。辞めずに 5 年働いてきた社員より、一度外に出て戻ってきた人のほうが給与が高い。外での経験が評価されたのだとしても、理由を知らされていない社員には「辞めたほうが得だった」と映ります。2 位の「既存社員が退職するハードルの低下」も根は同じで、戻れる道があること自体より、戻ったほうが得に見えることが問題です。
だから、処遇は 1 件ごとの交渉で決めず、中途採用と同じ物差しで決めることを先にルールにしておきます。外での経験を給与に足すなら、どの経験をどう評価したのかを、同じ職種の中途入社者と同じ基準で説明できるようにしておく。説明できない上乗せはしない。これだけで、41.1% の不満の多くは防げると私たちは考えています。
採用のハードルについては、実施企業の 37.0% が「通常選考と比べて少し低い」、23.5% が「とても低い」と答えています[1]。知っている人だから面接を省きたくなりますが、4 位の「採用基準設定」が課題に挙がっているとおり、基準が無いまま通すと「あの人は面接なしで入った」が残ります。面接の回数は減らしてよいので、何を確かめるかは決めておいてください。
元社員が知りたいのは「辞めた理由が、いまどうなっているか」
戻る側の気持ちも、同じ調査で分かります。中途入社の経験がある正社員のうち、出戻り転職をしたことがある人は 10.5%。理由の 1 位は「以前退職した会社の問題点が現在は解消されている」41.5% でした。出戻りに対する不安の 1 位は「出戻りを受け入れてくれる環境か分からないこと」35.7%、2 位は「以前退職したときに起きていた問題が再度起こること」34.6% です[1]。
つまり、元社員に送るべきなのは「戻ってきませんか」の一言ではなく、辞めたころから何が変わったかの具体的な話です。残業の多さで辞めた人には、いまの残業時間と、何をして減らしたか。上司との関係で辞めた人には、組織がどう変わったか。変わっていないことがあるなら、それも伝えます。戻ってから「何も変わっていなかった」と分かれば、5 位の課題「早期の再退職」がそのまま起きます。
この「何が変わったか」は、文章より、いま働いている人が話す姿のほうが伝わります。動画で採用では、職場の今を社員が話す動画を「シーン」に分け、見る人が「残業は減った?」「チームの体制は?」といった「選択肢」を選んで進む「シナリオ」にできます。元社員に送れば、本人が気にしているところだけを確かめてもらえます。
戻る側が何を考え、どう切り出しているかは、姉妹サイトの出戻り転職の考え方と伝え方に書いています。迎える側が先に答えを用意しておけば、元社員は聞きにくいことを聞かずに済みます。
始める前に、制度として決めておく 6 つのこと
アルムナイ採用は、1 件目が来てから考えると、その人に合わせたルールになりがちです。次のひな形を、就業規則や採用の手引きの横に置いておくと、2 件目以降も同じ基準で判断できます。
【アルムナイ採用 制度のひな形(例: 従業員 50 名前後の会社)】
1. 対象
・自己都合で退職した元社員(懲戒による退職は除く)
・退職からの期間は問わない(例: 「退職後 5 年以内」と決めてもよい)
・正社員のほか、契約社員・業務委託での再契約も含める
2. 窓口と連絡の仕方
・窓口は人事の 1 人に決める(元上司への個別の打診で決めない)
・退職面談で「再応募を歓迎する」ことと窓口を伝える
・退職後に連絡してよいかを、本人に確かめて記録する
3. 選考
・書類選考は省いてよい。面接は 1 回以上行う
・確かめること: 辞めた理由はいまの職場で解消されているか /
外で何を身につけたか / 戻ったあとに何をしたいか
・元の上司だけで決めない(評価がなつかしさに引っぱられる)
4. 処遇
・同じ職種の中途入社者と同じ基準で決める
・外での経験を加味する場合は、何をどう評価したかを記録する
・退職前の等級・給与にそのまま戻すとは約束しない
5. 勤続年数の扱い
・有給休暇、退職金、社内の表彰で、前の在籍期間を通算するか
・決めたことを規程に書き、内定を出す前に本人に伝える
6. 社内への伝え方
・配属先には、入社の前に「なぜ迎えるのか」を伝える
・処遇の個別の金額は伝えないが、決め方は公開する
5 の勤続年数は、決めずに進めると後で揉めやすいところです。年次有給休暇は、雇い入れの日からの継続勤務の期間に応じて日数が決まります[4]。退職から再入社までに期間が空いた場合の扱いや、退職金の通算をどうするかは、会社の規程と実態で判断が変わるので、社会保険労務士に確かめたうえで規程に書いてください。
元社員でも、雇い入れるときは新しい労働契約です。労働条件はあらためて書面で明示する必要があり[4]、2024 年 4 月からは、すべての労働契約の締結のときに、就業場所と業務の「変更の範囲」も明示することになっています[5]。「前と同じ条件だから」と口頭で済ませないでください。
アルムナイ採用の準備は、社員が辞める日から始まる
元社員が「戻りたい」と思うかどうかは、辞めたあとのつながりで大きく変わります。マイナビの 2024 年の調査では、転職経験者の 32.9% が過去に退職した会社に戻りたいと思ったことがあり、57.5% が退職した会社の人と今も連絡を取っていました。退職した会社の人と頻繁に連絡を取っている人では、戻りたいと思ったことがある割合が 6 割を超えています[2]。
中小企業ができることは、大がかりなネットワークより、辞め方を整えることです。退職面談で辞める理由を聞き取り(これは、あとで「何が変わったか」を伝えるときの記録になります)、引き継ぎに協力してくれたことにお礼を言い、戻る道があることを伝える。最後の日の印象が悪ければ、どんな制度も使われません。
退職者の連絡先を採用の案内に使うとき
個人情報は、あらかじめ本人の同意を得ないで、特定した利用目的の範囲を超えて扱ってはいけません[3]。在籍中の社員の連絡先は、ふつう雇用の管理のために取得したものです。退職後に再応募の案内やイベントの連絡を送るなら、退職のときに目的を伝えて同意を得てください。社内の規程やプライバシーポリシーとの関係は、弁護士などの専門家に確かめてください。
連絡を取り合う手段は、年に 1〜2 回の近況のメールや、社内イベントへの招待で十分です。元社員が戻るきっかけになるのは、求人の案内より、知っている人からの「最近こうなったよ」という話です。いきなり面接に呼ぶより、まずは選考の前に話すだけの場を用意すると、元社員も気軽に来られます。その進め方はカジュアル面談の進め方にまとめました。戻ってきた人が早くに辞めてしまわないための受け入れ方は、早期離職を防ぐ入社後 3 か月の受け入れ計画が、元社員にもそのまま使えます。


