求人媒体で会社の名前を見た人が、次にすることは決まっています。会社名で検索して、ホームページを開く。採用サイトの作り方を考えるとき、私たちはこの場面から逆算します。採用サイトは人を集める看板というより、ほかの入口で知った人が「この会社で本当に大丈夫か」を確かめに来る場所です。だから最初に作るのは、求人票に書ききれない問いに答える 5 つのページで、デザインはその後で足ります。

採用サイト経由で決まる転職は 13.5%。多くの人は、確かめに来る

厚生労働省が 2025 年に調べた転職者実態調査で、いまの勤め先に移るときに使った方法(複数回答)を見ると、「企業のホームページ」は 13.5% でした。いちばん多いのは求人サイト・求人誌などの 45.1% で、ハローワークなどの公的機関 29.6%、知人・友人などの縁故 22.2% と続きます[1]。

求人サイト・求人誌など 45.1% ハローワークなど 29.6% 縁故(知人・友人) 22.2% 民間の職業紹介 20.9% 企業のホームページ 13.5% 転職者が使った方法(複数回答・上位と企業のホームページ)
採用サイトを入口に決まる転職は 1 割強。入口の主役は求人サイトと紹介(厚生労働省「令和 7 年転職者実態調査」[1])
数値を表で見る
転職活動の方法2025 年2020 年
求人サイト・求人情報専門誌・新聞・チラシ等45.1%39.4%
ハローワーク等の公的機関29.6%34.3%
縁故(知人、友人等)22.2%26.8%
民間の職業紹介機関20.9%14.8%
企業のホームページ13.5%15.1%

入口としては小さく見えます。ところが、応募する前の行動を聞くと様子が変わります。求人サイトから応募した人 457 人に聞いたアイデムの調査では、応募前に「企業のホームページを探す」人が 41.6% いて、「特に調べずにすぐ応募する」22.1% のほぼ 2 倍でした[2]。

求人媒体で見つけ、紹介で名前を聞き、スカウトを受け取る。そのあとで会社のサイトを開き、応募するかを決める。採用サイトの役目は、この「確かめる」に答えることです。採用サイトだけで人を集めようとして広告やデザインにお金をかけるより、確かめに来た人が知りたいことが載っているかのほうが、応募に効きます。

採用サイトとは、求人票に書ききれないことを載せる自社のページ

採用サイトとは、会社が自分で持つ、求職者向けのページのこと。会社のホームページの中の 1 ページ(採用ページ)でも、別のドメインの専用サイトでも、役目は同じです。従業員 30 人の会社なら、まずはホームページの中の採用ページで十分です。ページ数が増えて管理しきれなくなったら、専用のサイトに分ければ足ります。

求人票と分けて考えると、作るものがはっきりします。求人票は労働条件を正確に伝える書類で、書ける量に限りがあります。採用サイトは、その条件の中で実際にどう働くのか、どんな人がいるのか、長く働けそうかを見せる場所です。求人票の書き方そのものは求人票の書き方と AI での作成にまとめています。

採用サイトの作り方は、最初の 5 ページを決めることから始まる

確かめに来た人の問いは、だいたい 5 つにまとまります。どんな条件で、何をするのか。どんな人と働くのか。長く働けそうか。聞きにくいことはどうなのか。最初に作るページは、この問いに 1 つずつ答える 5 ページです。

採用サイトで最初に作る 5 ページ
ページ答える問い載せるもの材料の集め方
募集要項(職種ごと)どんな条件で働くか仕事の内容、勤務地、勤務時間、給与の内訳、休日、試用期間、いつの時点の情報かいまの求人票。職種ごとに 1 ページに分ける
仕事の 1 日実際に何をするのか時刻ごとの仕事、忙しい時期、大変なことその職種の社員に、先週の 1 日を時刻つきで書いてもらう
働く人どんな人と働くのか2〜3 人の紹介(入社の理由、1 年目に困ったこと)、上司の人柄が分かる話30 分の聞き取り。写真か短い動画
数字で見る長く働けそうか採用者数と離職者数、平均勤続年数、残業時間、有給の取得日数。すべて年度つき総務・労務の記録(次の節)
よくある質問聞きにくいことは?残業、転勤、評価、未経験の育て方、選考の流れ面接や説明会で実際に出た質問

「仕事の 1 日」と「よくある質問」は、検索でも「採用サイト 1 日の流れ」「採用ページ q&a」と調べられているほど、見る人が探すページです。逆に、社長のメッセージや沿革は、会社案内にあるなら採用サイトに作り直さなくても困りません。

「大変なこと」を書くのをためらう会社は多いと思います。それでも私たちは、仕事の 1 日のページに 1 つは入れることを勧めています。入社してから知る大変さより、入社前に知っていた大変さのほうが、辞める理由になりにくいからです。考え方と台本の例は採用のミスマッチを防ぐ RJP の記事に書きました。

「数字で見る」は、若者雇用促進法の項目から選ぶと比べてもらえる

「数字で見る」のページは、何を載せるかで迷いがちです。平均年齢、男女比、出身地……と並べたくなりますが、見る人がほかの会社と比べたいのは、長く働けるかに関わる数字です。迷ったら、若者雇用促進法で新卒の募集のときに提供を求められている項目を使ってください。

新卒者などを募集する企業は、幅広い職場情報の提供が努力義務で、応募者などから求められたら次の 3 つの類型から 1 つ以上ずつ提供する義務があります。厚生労働省の指針は、全項目をホームページなどで公表するのが望ましいとしていて、ホームページに載せていれば、求められたときに掲載している場所を示すことで提供に代えられます[3]。

  • 募集・採用に関する状況: 過去 3 年間の新卒採用者数・離職者数、男女別の採用者数、平均勤続年数
  • 職業能力の開発・向上に関する状況: 研修の有無と内容、自己啓発の支援、メンター制度など
  • 企業における雇用管理に関する状況: 前年度の月平均所定外労働時間、有給休暇の平均取得日数、育児休業の取得者数、管理職に占める女性の割合など

数字には必ず「何年度の」「どの社員の」数字かを添えます。正社員だけか、全社か。平均勤続年数に役員を含むか。見る人はそこまで読んでいます。新卒の 3 年以内の離職率は、大学卒の全体で 31.2%、事業所の規模が 5〜29 人では 50.6% という公的な数字があり[4]、条件を書かない数字は、それと比べて「良く見せている」と受け取られかねません。

募集要項のページは、1 求人 1 ページにして求人検索に載せる

募集要項を 1 ページにまとめて並べている採用サイトは多いのですが、職種ごとにページを分けたほうが得です。Google の検索結果の求人の欄に載せるには、求人 1 件ごとのページに「構造化データ」(ページの内容を検索エンジンに伝える決まった形の記述)を付ける必要があり、求人の一覧ページに付けてはいけない決まりになっているからです[5]。

必須の項目は、掲載日(datePosted)、仕事の説明(description)、採用する会社(hiringOrganization)、勤務地(jobLocation)、職種名(title)の 5 つです。給与(baseSalary)や掲載の終了日(validThrough)は推奨で、締め切った求人を残したままにすると、Google の手動の対策の対象になることがあります[5]。ホームページの制作会社や担当者に、次の形を渡せば伝わります。

<script type="application/ld+json">
{
  "@context": "https://schema.org/",
  "@type": "JobPosting",
  "title": "ルート配送ドライバー(正社員)",
  "description": "<p>市内の取引先 15 か所への配送。普通免許で乗れる 2t 車です。</p>",
  "datePosted": "2026-10-30",
  "validThrough": "2026-12-31T23:59",
  "employmentType": "FULL_TIME",
  "hiringOrganization": { "@type": "Organization", "name": "〔会社名〕", "sameAs": "〔会社のURL〕" },
  "jobLocation": { "@type": "Place", "address": { "@type": "PostalAddress",
    "addressRegion": "〔都道府県〕", "addressLocality": "〔市区町村〕", "addressCountry": "JP" } },
  "baseSalary": { "@type": "MonetaryAmount", "currency": "JPY",
    "value": { "@type": "QuantitativeValue", "minValue": 250000, "maxValue": 300000, "unitText": "MONTH" } }
}
</script>

職種名は「ドライバー」のように、求職者が検索する言葉で書きます。「未来をつなぐパートナー」のような名前は、検索でも求人票でも見つけてもらえません。

採用サイトも、職業安定法の「的確な表示」の対象になる

採用サイトは自社のページなので自由に書けると思われがちですが、2022 年 10 月に改正された職業安定法で、求人の情報と自社に関する情報は、ウェブサイトに載せるものも含めて的確に表示する義務があります。虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはならず、情報を正確で最新の内容に保たなければなりません[6]。

厚生労働省のリーフレットは、正確・最新に保つ方法として、募集を終えたり内容を変えたりしたら自社の採用ウェブサイトなどを速やかに更新すること、いつの時点の求人情報かを明らかにすることを挙げています[6]。作ったきりの採用サイトがいちばん危ないのは、ここです。

公開の前と、3 か月ごとに確かめること

募集要項に「◯年◯月◯日 時点」と書いたか / 締め切った職種のページを消したか / 給与・勤務地・休日が、いまの求人票と同じか / 「数字で見る」に年度と対象が書いてあるか / 社員の紹介に、もう辞めた人が載っていないか。個別の表示が法律に触れるかの判断は、社会保険労務士や弁護士に確かめてください。

動画は「働く人」と「よくある質問」のページに置く

5 ページのうち、文章だけでは伝わりにくいのが「働く人」と「よくある質問」です。上司の話し方、職場の音、質問に答えるときの表情は、写真や文章では分かりません。採用動画をどこに置き、どのくらいの長さにするとよいかは、採用動画の効果と置き場所の記事で数字とあわせて書いています。

私たちの「動画で採用」では、よくある質問を選択肢にして、見る人が選んだ問いに社員が答えるシーンへ進む動画を作り、採用ページに埋め込めます。どの問いがよく選ばれたかが分かるので、次に足すページや、求人票に書き足すことの見当もつきます。

求職者の側から、採用サイトのどこを見て、何を疑っているのかは、姉妹サイトの企業研究でのホームページ・採用サイトの見方に書きました。自社のサイトを、応募する側の目で一度読み直すときに使ってください。