10 月 1 日の内定式が終わった。次に内定者と顔を合わせるのは、3 月の入社前研修。その間の半年、内定者フォローとして何をすればいいのか。

内定者フォローで私たちが勧めるのは、イベントを増やすことではありません。月に 1 回は人と話せる接点を置き、入社後の 1 日が見える材料を渡して、内定者の不安に一つずつ答えることです。調査でも、内定者を前向きにしたのは、式典より、人事との面談や先輩と話す場でした。研修や課題は、学業を優先した任意のものにとどめます。

内定者フォローとは、入社までの不安に答え続けること

内定者フォローとは、内定を出してから入社するまでの間に、企業が内定者と接点を持ち、入社への不安を減らし、入社後の姿を具体的にしていく取り組みのことです。内定辞退を防ぐ手段として語られることが多いのですが、私たちは「不安に答える仕事」と捉えたほうが、やることがはっきりすると考えています。

内定者は、思っているより不安です。2026 年入社予定の内定者 465 人に聞いた調査では、社会人になるにあたって強い気持ちは「不安、心配」が 73.5% で最も多く、「不安は特にない」は 3.0% だけでした。不安の中身は「自分の能力で仕事についていけるか」69.7%、「しっかりと成果を出せるか」53.5%、「上司とうまくやっていけるか」43.9% と続きます[3]。

そして、内定を持ったまま就職活動を続ける学生もいます。2027 年卒の内々定を持つ学生に 6〜7 月に聞いた調査では、入社予定先を決めていない、または決めたうえで活動を続けている学生が 30.6% でした[4]。承諾書をもらっても、気持ちが決まりきっているとは限りません。内定者の側から見た入社前の不安と、その軽くし方は、姉妹サイトの内定ブルーの正体と入社までにやることに書いています。フォローの中身を考える前に、一度読んでみてください。

前向きになったのは、内定式より面談と、先輩・同期と話す場

内定承諾から内定式までに受けたフォローで、「入社に対して、前向き・ポジティブな気持ちになった」と答えた割合を施策ごとに見ると、いちばん高いのは内定承諾時の面談の 92.1% でした[2]。

面談(内定承諾時) 92.1% 先輩社員との座談会 87.2% 同期との座談会 87.1% 職場見学・オフィスツアー 81.4% 内定式 81.3% 26 卒内定者 465 人(施策を受けた人のうちの割合)
内定承諾後のフォローで前向きになった割合は、面談がいちばん高く、内定式は 5 つの中でいちばん低い(ALL DIFFERENT 2026[2])
数値を表で見る
施策前向き・ポジティブになった
面談(内定承諾時)92.1%
先輩社員との座談会87.2%
同期との座談会87.1%
職場見学・オフィスツアー81.4%
内定式81.3%

差は大きくないように見えますが、下の方を見ると傾向がはっきりします。「相談窓口の設置」や「課題・ワーク」は、約半数は前向きになったものの、約 4 割は「どちらでもない」と答えていました。同じ調査で、入社意欲が高まったと答えた割合が最も高かった会社・人事の対応は「不安や疑問に丁寧に対応してくれたとき」で 94.6% です[2]。窓口を置いて待つより、こちらから話しに行くほうが届く、ということです。

入社して 1〜3 年目の社会人 1,936 人に内定者期間を振り返ってもらった別の調査でも、印象が良かったフォローの上位は「社内報・資料の共有」83.0%、「社内見学・工場見学」80.1%、「先輩社員との交流・懇親会」80.1% でした[1]。並んでいるのは、どれも入社後の職場や人が具体的に見えるものです。

内定者フォローの頻度は月 1 回が目安。連絡の回数より、話せる回を

実際の頻度は、先の 1,936 人の調査で「1 カ月に 1 回以上」が 59.3% でした。内訳は 1 週間に 1 回程度が 16.7%、2 週間に 1 回程度が 15.3%、1 カ月に 1 回程度が 27.3% です[1]。

私たちは、月 1 回の連絡を基本にし、そのうち 2 か月に 1 回は人と話せる回にすることを勧めています。月 1 回のメールだけだと、内定者は読んで終わりで、不安を口に出す場がありません。逆に毎週の連絡は、卒業研究や試験の時期には重く感じられます。

中小企業にとって心強い数字もあります。5 日以上の業務体験・内定者インターンシップの印象が良かった割合は、小企業で 87.8%、大企業で 75.4% と、12.4 ポイントの差がありました[1]。人数が少ない会社ほど、社長や配属先の先輩と直接話し、実際の仕事に触れてもらうことができます。大きな会社の真似をして式典や e ラーニングをそろえるより、人が少ないことを、話せる距離の近さとして使うほうが合っています。

内定式後〜入社までの予定表(10〜3 月)

月ごとに、人と話す接点と、入社後が見える材料を 1 つずつ置いた予定表です。全部やる必要はありません。自社でできるものに置き換えて使ってください。

内定者フォローの予定表(例: 内定者 2〜10 人の会社)
時期の目安人と話す接点渡す材料・お願いすること
10月内定式のあと、同期どうしで話す時間(30 分)入社までの予定表を配る。連絡の窓口と、返事が要るものの締め切りを書く
11月人事との 1 対 1 の面談(オンライン可・30 分)面談で聞いた不安への答えを、後日メールで返す
12月なし(卒業研究・試験の時期)社内報や、配属先の先輩の仕事を紹介する短い動画を 1 本
1月配属予定先の先輩との座談会、または職場見学入社書類の案内(提出は 2 月末まででよいと伝える)
2月希望者だけの業務体験・アルバイト(数日)入社初日と最初の 1 週間の予定を具体的に
3月人事との 2 回目の面談(配属・住まい・通勤の確認)入社後 3 か月の受け入れ計画の要約

11 月と 3 月の面談では、こちらが話すより、内定者に話してもらう時間を長くとります。聞くことは、たとえば次の 5 つです。

1. 内定を承諾してから、気持ちに変わったところはありますか。

2. 入社してからのことで、想像がつかないことは何ですか。

3. 仕事についていけるか心配なところがあれば、どの場面ですか。

4. 3 月までの学業の予定で、こちらが配慮したほうがよい時期はありますか。

5. 家族や周りの人から、会社について何か聞かれていることはありますか。

例: 11 月の 1 対 1 の面談で聞く質問

3 つ目の答えは、そのまま次の材料になります。「電話の取り方」と出れば先輩の電話の場面を、「最初に何をするのか分からない」と出れば初日の予定を見せる、という具合です。辞退の兆しの見分け方や、内定者に送る連絡文の例は、内定辞退を防ぐ方法の記事にまとめています。

内定者研修や課題は、学業を優先し、参加を強制しない

内定者研修は、内定者が自分の意思で同意した場合に限って参加してもらうものです。東京都が学生向けに出している資料は、学生は本来学業に専念すべき立場にあるため、内定者が自由意思で同意した場合に限り研修等に参加する義務が生じる、と説明しています。研修やアルバイトの形で業務命令に従って働いた場合は賃金が支払われ、けがをすれば労災保険の対象になる、とも書いています[5]。

裁判例もあります。内定期間中の研修について、東京地裁は 2005 年、同意しなかった内定者に内定取消しや不利益な取扱いをしてはならず、いったん同意した内定者が学業への支障などを理由に参加を取りやめると申し出たときは、免除すべき信義則上の義務がある、と判断しました(宣伝会議事件)[6]。また厚生労働省のガイドラインでは、参加することが業務上義務づけられている研修・教育訓練の受講は労働時間に当たるとされています[7]。

注意

「全員参加」「欠席は評価に響く」と伝えた研修や課題は、強制と受け取られます。案内には、任意であること、学業や体調を理由に欠席してよいこと、参加した場合の賃金・交通費の扱いを書いてください。賃金の要否など個別の判断は、社会保険労務士や弁護士に確かめてください。

課題を出すなら、提出しなくても不利にならない形にし、量は少なくします。先の調査で「課題・ワーク」は約 4 割が「どちらでもない」と答えていました[2]。社会人の基礎を教えてほしいという声は 44.7% ありますが、いちばん多いのは「先輩社員との人間関係を築く機会がほしい」の 52.9% です[2]。教材を送るより、先輩と話す場を 1 回増やすほうが、内定者の求めに合っています。

職場に来られない内定者には、先輩の 1 日を動画で見せる

遠方に住んでいる、卒業研究で平日に動けない。そういう内定者には、職場見学の代わりに、配属先の先輩の 1 日を短い動画で見せる方法があります。朝の打ち合わせ、電話の対応、昼休み、困ったときにだれに聞くか。内定者が不安に思っている場面を、そのまま映します。

面談で出た不安ごとに答える動画を何本か撮っておくと、内定者は自分の気になるものから見られます。「動画で採用」では、撮った動画を「シーン」としてつなぎ、「最初の 1 週間は何をする?」「分からないときはだれに聞く?」といった「選択肢」で見る人が選べる分岐する採用動画を作れます。採用ページ用に作った動画を、そのまま内定者に送ることもできます。

見せる中身は、良いところだけにしないでください。入社前に大変なことを知るより、入社後に「聞いていた話と違う」と感じるほうが、辞めたい気持ちにつながりやすいと私たちは考えています。大変なことの伝え方はミスマッチを防ぐ RJP の記事に、入社したあとの最初の 3 か月の迎え方は新入社員の早期離職対策の記事に書いています。